- 40代になって、この先も介護職を続けられるだろうか…
- 今は夜勤ができるけど、50代・60代になったらどうなるのかな…
- 介護の仕事は続けたい。でも、収入や体力が心配…
そんなふうに感じることはありませんか?
40代になると、体力の変化や家庭の状況、定年後の収入など、将来について考える機会も増えてきます。
私は現在40代。特別養護老人ホームで20年間働き、夜勤を1,500回以上経験してきました。
現在もグループリーダーとして介護現場に携わっています。

現役の介護職として感じるのは、長く働くためには、50代・60代の自分を見据えて準備することが大切だということです。
40代以降も介護職を続けることは可能ですが、体力や健康状態には個人差があります。
一方で、無理をしながら同じ働き方を続けることが正解とは言えません。
この記事では、40代の介護職が何歳まで働けるのかを公的データから確認し、将来の収入や夜勤、勤務条件について今から準備できることを解説します。
これからも介護職を続けたい方が、将来の働き方を考える参考になれば幸いです。
40代の介護職は何歳まで働ける?データと制度から考える
40代以降も介護職として働き続けることは可能です。
ただし、実際に何歳まで働けるかは、健康状態や職場の定年制度、雇用条件などによって異なってきます。
まずは、介護職員の年齢構成と、60歳以降の雇用制度を確認しましょう。
介護職員の平均年齢は47.8歳
公益財団法人介護労働安定センターが2026年7月に公表した「令和7年度介護労働実態調査」によると、調査に回答した介護職員の平均年齢は47.8歳でした。
介護職員7,519人の回答から、40歳以上の年代別割合を抜粋すると次のようになります。
| 年齢 | 介護職員の回答者に占める割合 |
|---|---|
| 40〜44歳 | 13.2% |
| 45〜49歳 | 14.2% |
| 50〜54歳 | 15.8% |
| 55〜59歳 | 11.5% |
| 60〜64歳 | 9.9% |
| 65〜69歳 | 5.7% |
| 70〜74歳 | 2.4% |
| 75歳以上 | 0.5% |
※40歳未満および無回答を含む、介護職員回答者全体に対する割合です。
出典:令和7年度介護労働実態調査・労働者調査結果報告書(60ページ)
また、60代や70代の介護職員も働いていることがわかります。
ただし、これは調査回答者の年齢構成であり、現在40代の人が何歳まで働き続けられるかを予測するものではありません。



将来を考えるうえでは、年齢だけでなく、仕事内容や勤務条件にも目を向ける必要があります。
60歳以降も正社員として働ける?
60歳以降も正社員として働ける介護現場はあります。
ただし、定年や再雇用の制度によって、雇用形態や給与などの条件は異なります。
高年齢者雇用安定法では、定年を65歳未満に設定している事業主に対し、次のいずれかの雇用確保措置を講じることが義務付けられています。
- 65歳まで定年を引き上げる
- 定年制度を廃止する
- 原則として希望者全員を対象とする65歳までの継続雇用制度を導入する
また、70歳までの就業機会を確保する措置は努力義務となっています。
注意したいのは、65歳まで雇用が確保されることと、現在と同じ給与や正社員の条件で働けることは別だという点です。
例えば、60歳で定年を迎えた後、再雇用によって勤務時間や給与体系が変わる可能性があります。
つまり、法律で定められた雇用確保の仕組みを理解するとともに、勤務先の条件を把握することが大切です。
40代の介護職が将来に不安を感じる3つの理由
40代になると、現在の仕事内容だけでなく、10年後や20年後の生活について考える人が増えてきます。
特に気になるのは、体力、収入、家庭環境の3つです。


① 夜勤や身体介助を今後も続けられるか不安になる
介護職は、身体を使う場面が多い仕事です。
移乗介助や入浴介助、長時間の立ち仕事など、勤務内容によって身体への負担は変わってきます。
また職場によっては、勤務時間のパターンが複数あり、不規則になることもあります。
今は問題なく働けていても、50代・60代になったときに、同じ夜勤回数や業務量を続けられるとは限りません。
私自身、夜勤を1,500回以上経験してきました。



経験を重ねても、夜勤による眠気や疲労がなくなるわけではありません。
だからこそ、現在の体調だけでなく、今後の勤務を調整できる職場環境であるかも考えておくことが大切です。
夜勤の負担を軽くする具体的な方法については、こちらの記事で詳しく紹介しています。


② 夜勤回数や雇用条件が変わると収入にも影響する
40代の介護職が将来を考えるとき、収入は重要な問題です。
特に夜勤手当が収入の一部を占めている場合、将来的に夜勤回数を減らすと、月収にも影響する可能性があります。
さらに、定年後の再雇用で基本給や各種手当が変わる場合もあるでしょう。
住宅ローンや教育費、老後の生活など、必要な支出は家庭によって異なります。



そのため、現在の収入だけでなく、働き方が変わった場合の収入も考えておく必要があります。
③ 家庭環境によって希望する働き方が変わる
40代は、子育てや親の介護など、家庭の状況が変化することもある年代です。
夜勤や土日勤務がある場合、家族との時間を調整する必要もあるでしょう。
また、50代以降は、家族の状況が変わることもあるでしょう。
家庭の状況が変われば、夜勤の回数や休日を見直す必要も出てきます。



将来も同じ働き方を続けることを前提にせず、生活に合わせて働き方を見直すことも大切です。
夜勤や収入、将来の働き方について、一人では整理しきれない悩みもあると思います。
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40代の介護職が50代・60代に備えて確認したい4つのこと



将来への不安を感じたときは、今の勤務条件を把握し、変化に備えることが大切です。
ここでは、40代のうちから確認しておきたい4つの項目を紹介します。
① 夜勤回数を減らした時の収入を計算する
夜勤を続けたいと考えている人も、将来は回数を減らす可能性があります。
そのため、現在の夜勤回数と収入の関係を把握しておきましょう。
例えば、現在の夜勤が月6回で、1回の夜勤手当が7,000円だとします。
将来、月4回に減らした場合の計算は次のとおりです。
| 項目 | 月6回 | 月4回 |
|---|---|---|
| 夜勤回数 | 6回 | 4回 |
| 1回の夜勤手当 | 7,000円 | 7,000円 |
| 月の夜勤手当 | 42,000円 | 28,000円 |
夜勤手当の差額は月14,000円です。
年間では168,000円の差になります。
※夜勤手当を基にした単純な計算例です。実際の給与や手取り額への影響は、勤務先の給与制度などによって異なります。
月14,000円の差の場合、年間で考えると家計への影響はかなり大きいです。
一方で、夜勤回数を減らすことで、身体への負担を軽減できる可能性もあります。
そのため、次の点を確認しておくとよいでしょう。
- 毎月の生活に必要な収入
- 現在の給与に占める夜勤手当の割合
- 夜勤を減らした場合の給与の見込み
- 将来も維持したい勤務時間や休日
収入と身体への負担の両方を考えることが、無理のない働き方を選ぶための判断材料になります。
② 身体に負担の少ない職場環境か確認する
長く働くためには、職員が安全に介助できる環境も重要です。
厚生労働省の腰痛予防対策指針では、全介助が必要な利用者さんの移乗時に、リフトなどの福祉用具を積極的に活用するよう示されています。
また、原則として職員が人の力だけで抱え上げる介助は避けるよう求められています。
今の職場について、次の点を確認してみましょう。
- 必要な福祉用具が整備されているか
- 無理な抱え上げを避けられる体制があるか
- 複数職員での介助が必要なときに協力を得られるか
- 腰痛などの身体的な負担について気軽に相談できるか
例えば、移乗介助で無理な抱え上げを行うと、職員だけでなく、利用者さんの身体にも負担がかかるおそれがあります。
問題の状況を職員間で共有し、安全な介助方法を具体的に検討することが必要です。



職員間で問題を共有し、必要に応じて上司へ福祉用具の導入や介助方法の見直しを提案することも大切です。
個人の努力だけで解決しようとせず、職場全体で改善に取り組む必要があります。
なお、腰痛などの不調が続く場合は、無理をせず医療機関の受診も考えましょう。


③ 定年後の給与や勤務条件を確認する
今の職場で長く働きたいのであれば、定年後の条件を具体的に調べておきましょう。
まず確認したいのは、就業規則や給与規程、再雇用制度に関する資料です。
特に、次の内容を確認してみてください。
- 勤務時間や夜勤の有無
- 再雇用後の基本給や手当
- 賞与や退職金の取り扱い
- 定年年齢と継続雇用の仕組み
- 希望する業務への変更が可能か
これらの条件は、施設や法人によって異なります。
就業規則などを確認してもわからない場合は、人事担当者に質問してみましょう。
例えば、
定年後の勤務時間や給与は、現在とどのように変わりますか?
再雇用後も夜勤を続けることは可能ですか?
再雇用後の夜勤手当は、現在と同じ金額ですか?
といった質問が考えられます。
制度の内容だけでなく、自分が希望する働き方を実現できるか確認することが重要です。
ただし、現行の制度が将来も変わらないとは限りません。



必要に応じて、最新の雇用条件を確認する必要があります。
④ これまでの経験や資格を整理する
40代の介護職には、これまで積み重ねてきた経験があります。
今後のキャリアを考えるときは、資格の有無だけでなく、実際にどのような仕事を経験してきたかを整理してみましょう。
例えば、
- 介護福祉士などの保有資格
- 職員育成や業務改善の経験
- 利用者さんや家族への相談対応
- 認知症ケアに関する知識や研修歴
- 得意な業務や今後も担当したい仕事
などです。
これらを書き出すことで、自分の強みを認識できます。
また、「できる仕事」と「これからも続けたい仕事」を分けて考えることも重要です。
例えば、これまでの経験を活かして、現場での介助を続けたい人もいるでしょう。
一方で、年齢や体力の変化を考え、新人教育や相談業務など、別の役割に挑戦したい人もいると思います。
経験があるからといって、その仕事を今後も続けたいとは限りません。



50代以降の役割を考える際は、資格や経験に加えて、自分の希望も整理しておきましょう。
私が介護職を選んだきっかけや、20年間で感じたやりがいと苦労については、別記事で詳しく紹介しています。


40代の介護職が50代以降に選べる3つの働き方
40代からの働き方を考える際は、今の職場で働き続けるだけでなく、他の福祉サービスで働くことも選択肢の一つです。
ただし、判断する際は、現在の働きやすさだけでなく、50代・60代の雇用条件にも目を向けることが重要です。
ここでは、3つの選択肢を紹介します。


① 今の職場で勤務内容を調整して働く
現在の職場で長く働きたいのであれば、将来の希望に合わせて勤務内容を調整する方法があります。
例えば、50代以降は夜勤を月6回から4回に減らしたいと考えている場合です。
その場合は、次のような点を相談してみましょう。
- いつ頃から変更できるか
- 担当業務を調整できるか
- 夜勤回数を減らすことは可能か
- 勤務変更によって給与がどの程度変わるか
希望する勤務条件を具体的に伝えることで、職場も調整できる範囲を検討しやすくなります。
ただし、人員配置や施設の運営状況によって、希望が実現できない場合もあります。
相談しても結論が出ない場合は、いつまでに回答をもらえるか確認しておくことも忘れないでください。



大切なのは、現在の働き方を我慢して続けることではなく、今後も無理なく働ける方法を考えることです。
私は労働組合の副執行委員長として、職場環境の改善にも取り組んできました。
その経験から感じるのは、働き方の問題には、職員個人の努力だけでは解決できないこともあるということです。
だからこそ、希望する勤務条件を具体的に伝え、職場と話し合うことが大切だと考えています。
② 他の施設やサービスで介護職を続ける
現在の職場では将来の希望を実現することが難しい場合、他の施設やサービス形態を検討する方法もあります。
介護職が働ける場所には、それぞれ特徴があります。
| 働く場所 | 将来に向けて確認したいこと |
|---|---|
| 特別養護老人ホーム | 夜勤回数、身体介助の負担、再雇用条件 |
| デイサービス | 日中の勤務時間、送迎・入浴介助の負担、給与 |
| 訪問介護 | 移動や単独対応の負担、勤務時間、雇用形態 |
| 有料老人ホーム | 施設ごとの夜勤体制、介助内容、定年後の勤務条件 |
同じ福祉サービスでも、勤務内容は異なります。
例えば、日勤のみの職場と夜勤のある職場では、収入に差が生じ、生活にも影響します。
また、身体的な負担が少ないと思って転職しても、他の業務で負担を感じることもあるでしょう。



転職を検討するときは、現在の勤務条件に加え、定年年齢や再雇用制度も比較しましょう。
50代・60代も働くことを考えるなら、今の働きやすさだけでなく、将来の雇用条件まで確認しましょう。
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今すぐ転職するつもりがなくても、ほかの職場の勤務条件を知っておくことは、将来を考える材料になります。
自分が希望する勤務時間や収入に合う求人があるか、比較してみるのも一つの方法です。
③ 介護経験を活かして他の職種を検討する
40代以降は、介護現場で培ってきた経験を他の仕事に活かすことも選択肢になります。
例えば、福祉施設の事務職や相談業務、職員育成に関わる仕事などです。
また、資格や実務経験などの要件を満たしていれば、生活相談員や介護支援専門員などの職種を選択することができます。
注意したいのは、仕事内容が変われば、給与や勤務時間、求められる専門性も変わることです。
介護の経験があるからといって、希望する職種に必ず就けるわけではありません。
興味のある仕事が見つかった場合は、募集条件や必要な資格を確認しましょう。
自分の経験を活かせることに加え、50代・60代も続けられる仕事内容かどうかを考えることが大切です。
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40代の介護職によくある質問
Q. 再雇用後も夜勤手当は支給されますか?
再雇用後の夜勤手当は、勤務先の給与規程や雇用条件によって異なります。
再雇用後も夜勤をする場合は、夜勤手当の有無だけでなく、1回あたりの金額も確認しましょう。



基本給やほかの手当が変わる可能性もあるため、給与全体で比較することが大切です。
Q. 夜勤回数を減らしたい場合、いつ相談すればよいですか?
夜勤による疲労や家庭の事情などで勤務調整を希望する場合は、状況に応じて早めに上司や管理者に相談しましょう。
その際は、希望する夜勤回数や変更したい時期を具体的に伝えると、調整について話し合いやすくなります。
ただし、強い疲労や体調不良がある場合は、将来の計画を優先せず、休養や医療機関への相談を検討してください。
Q. 今の職場の定年・再雇用制度はどこで確認できますか?
まずは、就業規則で定年年齢を確認しましょう。
次に、定年後も働ける年齢や、再雇用後の仕事内容・勤務時間・夜勤の有無を確認します。
さらに、基本給や夜勤手当、賞与がどのように変わるのかも確認しておきましょう。
わからないことがあれば、人事担当者に聞いてみましょう。
まとめ|40代の介護職は将来の働き方を考える時期
40代になったからといって、介護職を続けられなくなるわけではありません。
ただし、何歳まで、どのように働けるかは、人によって異なります。
大切なのは、現在の働き方だけでなく、将来の収入や勤務条件についても考えておくことです。
- 定年後の雇用条件を調べる
- これまでの経験や資格を整理する
- 夜勤回数を減らした場合の収入を計算する
- 身体に負担の少ない職場環境か確認する
こうした準備をしておくことで、50代・60代になっても自分に合った働き方を選びやすくなります。
私自身、40代になり、定年まで介護職を続けられるのか考えることが増えました。



だからこそ、仕事を続けるためにも自分の健康や生活を大切にしたいと思っています。
まずは、現在の収入や勤務条件を確認することから始めてみましょう。
一人では整理しきれない悩みがあれば、介護職『よりそい』サポートでもお話を伺っています。
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この記事を書いた人
穂苅直樹|介護職『よりそい』サポート代表
40代・介護福祉士・認定心理士。
特別養護老人ホームで20年間勤務し、現在もグループリーダーとして介護現場に従事。
夜勤経験1,500回以上。
新人育成、認知症ケア、職場環境改善などにも携わる。
現在は、介護職の悩みを聴き、現場経験をもとに考えを整理するための相談サポートを行っています。
※介護職『よりそい』サポートは、医療機関による診断・治療や心理療法を行うサービスではありません。









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